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開催レポート

2014年9月11日

<2014.8.4開催>レジャー白書2014発表会~スキー、ゴルフで始まった活性化の動き

 レジャー白書2014発表会を8月4日(月)15時から東京・渋谷の生産性ビル9階で開き、50名余りの方にご参加いただきました。本発表会はSPRINGフォーラムとして開いたもので、参加者間や参加者・講師間で活発な意見交換や質疑応答がおこなわれました。

 まず余暇創研より、レジャー白書2014のポイントについて報告しました(レジャー白書についてはこちらをご参照)。

  • 市場規模が11年ぶりに前年比プラス。観光・行楽部門の高い伸びが牽引した
  • 参加人口の順位でも3年連続「国内観光旅行」が首位となった
  • スポーツ部門がW杯や五輪で注目され、自国開催が参加人口拡大の好機となる
  • 余暇の満足度は男性より女性、中年層より高年層で高い
  • 最も重視する余暇は「国内観光旅行」であり、満足度との関係が注目される

 次に、一ノ本達己氏(株式会社マックアース代表取締役CEO)、手塚 寛氏(株式会社朝日コーポレーション代表取締役社長)が、スキーやゴルフ業界の活性化について話しました。お話しのポイントは次のとおりです。


株式会社マックアースが進めるスノーリゾート開発と市場創造

株式会社マックアース 代表取締役 CEO
  一ノ本 達己氏 

スキー場を再生し、中山間地域の生活を守る


「53年前、兵庫県のハチ北高原にまだリフトの無いころ、父が食堂を始めたのが会社の始まりです。当時、山スキーのお客様向けにロッジを建ててそこからスタートしました。今はホテルになっています。1995年、28歳のときに代表取締役になり、2008年からスキー場運営に参入しました。現在は全国で29ヵ所のスキー場の運営をしています」

「もともとは山間地で、地域の男性は冬の間、出稼ぎに行っていました。スキー場ができたおかげで、リフト係員として勤めたり民宿をやったりして、1年通して同じ地域で住めるようになった。そういう経緯で自然発生的に生まれたスキー場は多いと思います。もし、スキー場の将来を悲観して閉めてしまうと、冬の職場がなくなり、そこに家族と一緒に住めなくなる。スキー場を継続することは、中山間地域の生活を守ることになると考えています」

「スキー場は20年くらいまったく投資されておらず、少しずつ古くなっていました。新しいリフトはできない。建物も年々老朽化する。ここで勝負するためには、しっかり投資しなければいけない、新しい施設ができていかないといけない。そのために何をするかです」

夏季事業で年間を通じた収入確保へ


「運営しているスキー場は、北は北海道から南は徳島まで。標高の高いところ、街から近いところ、街から遠いけれども標高があって雪不足の心配のないところなど、様々なポートフォリオを描いて万遍なく展開しています」

「鷲ヶ岳のスキー場をお受けしたときに、スキー場とセットで鷲ヶ岳高原ゴルフ倶楽部の理事長にも就任しました。ゴルフ場の運営にも参画しています。スキー場は冬が忙しいのですが、夏も整備や草刈りなどの仕事がある。しかしそれだけでは現金収入がありません。ゴルフ場のほか、キャンプ場の再生事業も始めています」

「2008年に始めたときはスキー場3ヵ所の運営、入込客数14万人でしたが、2014年には29ヵ所、264万人となりました。既存スキー場だけでも入込客数や売上が伸びています」

スキー場再生のための改革施策

 (スキー場の再生事例として岐阜、兵庫、北海道、長野などの事例から)

  1. 営業時間の延長。夜11時までのナイターや早朝営業。
  2. イベントの実施。毎週、毎月新しいイベントを開催。花火ショー、各種割引など、いつ来てもあきない楽しさを提供。
  3. 従業員のマルチタスク化・スクール等の内製化・全員でのおもてなし。
  4. 「雪マジ19」(スキー人口拡大のため19歳のリフト券を無料にするリクルートライフスタイルが始めたプロジェクト)への参画。リフトは無料だが、利用者が増えたことにより、ゲレンデ内のスキーレンタル、飲食などの売上が増加。
  5. ゆり園などの夏季事業の強化。スキー場のゲレンデを使い、ゴンドラやリフトも稼働。150~400万輪の色とりどりのゆりが感動を呼び、写真コンテストで話題提供。
  6. 1つの山に存在する複数のスキー場のワンブランド化。グループメリットを活かした共通シーズンチケットの販売。
  7. 地域ドミナント戦略。顧客の利便性を拡大し、CMや情報発信など販売戦略にも効果。
  8. フランスの世界最大のスキー場運営会社Compagnie des Alpes社と提携し、世界レベルでのスキー場運営の効率化や相互連携を目指している。各スキー場の特徴を生かした差別化戦略をさらに進めていく。

ゴルフ活性化委員会が進める市場創造

 一般社団法人 日本ゴルフ場経営者協会 筆頭副理事長
 ゴルフ市場活性化委員会  副委員長 
 株式会社朝日コーポレーション 代表取締役
  手塚 寛氏

市場拡大のために関連業界で協力


「ゴルフは1990年代のはじめには1,400万人いた参加人口が、2012年には790万人に減少しています。ただし、年間平均費用は17万6千円もあり、ある程度の人口がありながらこれだけの金額を費やしているスポーツはあまりないと言えます」

「1人当たりの年間プレー回数は、1993年の7.25回から2012年には10.98回に増えています。ゴルフ人口は減っているにもかかわらず、総来場者数はそれほど減っていません。この間、プレー料金はかなり安くなっています。北関東ですと今は食実付きで5,000円程度でプレーできます。団塊の世代の方々が現役をリタイアしてゴルフ三昧の生活ができているのかもしれません」

「市場が縮小するなかで、ゴルフ関連17団体で構成する「日本ゴルフサミット会議」は、一致協力して市場の拡大にも取り組もうとしています。」

ゴルフ活性化のための具体案


  1. ゴルフウィーク(2014年は8月1日~7日)の活用、地域一体での取り組み。ゴルフ場の開放、ターゲットゴルフ、ストラックアウト、カートでのドライブなど。
  2. ビギナー発掘のための様々なプログラム。スクランブルゴルフ(ビギナーを含め4人1組で1つのスコアを作る)、ピクニックゴルフ(ピクニック感覚で9ホールを回る)など。
  3. ビギナー対応の環境整備。ビギナーのラウンド時間短縮のためのティーグランドの設置、早く進めるコース、ビギナーズ・ルールの導入、サポーターの設置など。他のお客様に迷惑がかからないようにする。
  4. 高校・大学のゴルフ授業拡大のためのアプローチ。指導者、プログラム、教具、教場の提案。20代学生の半数以上がゴルフをやってみたいという調査結果がある。
  5. ゴルフ情報誌以外への広告・宣伝・広報。ゴルフをやっていない人が読んでいる媒体に働きかける。
  6. 「ゴルマジ20」(市場活性化のために、20歳限定でゴルフ場の9ホールプレーを無料、練習場の1時間100球を無料にするリクルートライフスタイルが始めたプロジェクト)のスタートを8月4日に発表。

固定概念を捨て、「なくては困る」ものへ


「『ゴルフはこうでなくてはだめ』という固定概念をもっていては、これからはだめだと思います」

「以前は社会人になるとゴルフと麻雀ができなければ営業はできないと言われました。仕事のためにゴルフと麻雀はつきものでした。今は、どうやって始めてもらうかが問題です」

「ゴルフというと、接待の手段というイメージがありましたが、これからは個人需要の時代ではないかと思っています。会員権も値段が高かったので法人でなければ買えなかったという事情がありますが、今は会員権の値段は非常に手頃になっています」

「中学校では武道とダンスが必修化されています。学校教育に取り上げられるのは大きいと考えています」

「ゴルフのいいイメージとして、健康的で生涯スポーツとして最適であり、コミュニケーションの手段になり、何歳からでも始められ、人生を学べる、などがあります。ゴルフの悪いイメージを払拭して、いいイメージを普及していき、単なるレジャーやスポーツでなく、『なくては困るもの』と認識されるようになれば、まだまだゴルフは広められるのではないかと思います」